保険を月3万円から5,000円に見直した話｜収入保障1本に絞った理由【持たない選択シリーズ第4弾】

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わが家は、毎月3万円ほど払っていた保険を、思いきって月5,000円・収入保障保険1本に絞りました。それでも「困る」と感じる場面は、今のところありません。

「保険、なんとなく入り続けているけど、本当に必要なのかわからない」——そんなモヤモヤを抱える方へ。
書いているのは、共働きで子育て中のパパ。専門家ではありませんが、自分の保険を一から見直した実体験をお伝えします。

この記事では、なぜ月3万円が5,000円になったのか・収入保障保険1本に絞った理由・残した保険とやめた保険・見直しの考え方まで紹介します。

読み終えるころには、自分の保険にムダがないかを見直すヒントが見つかるはずです。
※必要な保障は家庭ごとに違います。この記事は体験談であり、最終的な判断は公的制度や専門家の情報も確認のうえで行ってください。

見直す前：月3万円のフルセット保険

見直し前は以下の4種類に加入していました。

保険の種類	目的
生命保険	死亡時の家族への保障
医療保険	入院・手術の費用補填
がん保険	がん治療費への備え
収入保障保険	死亡・高度障害時の収入補填

合計で月3万円弱。年間36万円ほどを保険料として払っていたことになります。「万が一のために必要だろう」と深く考えずに入り続けていました。

見直すきっかけ：リベラルアーツ大学との出会い

転機はYouTubeでした。リベラルアーツ大学（両学長）の動画で、保険の本質的な考え方を学んだことがきっかけです。

そこで知ったのは、「保険は貯蓄で対応できないリスクにだけかける」という考え方。言われてみれば当たり前なのですが、当時の自分はなんとなく「全部入っていれば安心」と思っていました。

動画を見た直後は「でも本当に大丈夫なのか」と半信半疑でした。ただ、高額療養費制度や収入保障の仕組みを調べるうちに、根拠のある考え方だと納得できました。感覚ではなく数字と制度で考える習慣がついたのも、この見直しを通じた大きな収穫です。

共働き家庭に本当に必要な保険とは

保険を整理するうえで、まず自分たちの状況を書き出しました。

• 夫婦ともに働いており、どちらかが欠けても片方の収入がある
• 高額療養費制度があるため、医療費の自己負担には上限がある
• ある程度の貯蓄があり、短期の入院費用は自己負担できる
• 子どもがまだ小さく、どちらかが亡くなった場合の収入減が最大のリスク

この整理をすると、「本当に怖いのは死亡による収入の喪失だけ」という結論になりました。以下、保険の種類ごとに考え方を整理します。

医療保険・がん保険を手放した理由

医療保険・がん保険を解約した最大の理由は、高額療養費制度の存在です。日本の公的保険制度では、1か月の医療費の自己負担額に上限があります（所得によって異なりますが、一般的な会社員であれば月8〜9万円程度）。入院や手術があっても、対象となる医療費の自己負担がこの上限を超えることはありません。（※食事代・差額ベッド代・先進医療など制度の対象外となる費用もあります。最新の制度内容は公式情報でご確認ください）

「でも先進医療は？」という疑問もよく聞きます。確かに先進医療は高額療養費制度の対象外で、費用が全額自己負担になるケースがあります。ただし、先進医療はあくまで標準治療ではない治療法です。有効性・安全性が確立していないため保険適用外になっているとも言えます。実際に先進医療を選ぶ機会がどれだけあるかを考えると、毎月保険料を払い続けるほどのリスクではないと判断しました。

貯蓄がある程度あれば、入院中の生活費や差額ベッド代もカバーできます。保険で備えるより、その保険料をそのまま貯蓄や投資に回す方が合理的だと結論づけました。

生命保険と収入保障の違い

生命保険（定期・終身）は死亡時に一時金として受け取るタイプです。一方、収入保障保険は死亡時から保険期間満了まで毎月一定額を受け取り続けるタイプです。

子育て中の家庭に必要なのは「まとまったお金」より「毎月の生活費の補填」です。収入保障は若くして亡くなるほど受取総額が大きくなる仕組みで、子どもが小さい期間に手厚い保障が得られます。生命保険との機能的な重複を考え、収入保障1本に絞りました。

がん保険の考え方

がん保険も医療保険と同じ理由で解約しました。抗がん剤治療・放射線治療・手術はいずれも公的保険の対象です。高額療養費制度を使えば、月の自己負担には上限があります。治療が長引いても、高額療養費の「多数回該当」制度により自己負担はさらに下がります。先進的な治療を希望する場合の費用は、貯蓄で対応する方針にしています。

見直し後：収入保障1本・月5,000円

最終的に残したのは収入保障保険（FWD生命）1本だけです。

項目	内容
月額保険料	約5,000円
保障期間	80歳まで
受取額	死亡年齢によって変動（若いほど多く受け取れる）
解約予定	子どもが成人したタイミング

収入保障保険は、亡くなった年齢が若いほど受取総額が大きくなる仕組みです。子どもが小さいうちは保障が厚く、成長とともに保障額が自然に下がっていく。この仕組みが、子育て期間中のリスクヘッジとして合理的だと感じました。

子どもが成人すれば、収入が途絶えても配偶者だけで生活できると判断しているので、そのタイミングで解約するつもりです。

FWD生命を選んだ理由

収入保障保険にはさまざまな会社の商品がありますが、わが家が選んだのはFWD生命です。選んだ主な理由は、保険料の安さと手続きのシンプルさです。ネットで完結でき、余計な特約をつけずにシンプルな死亡保障だけに絞れる点が気に入っています。

保険を選ぶ際は「特約を勧められるまま追加してしまう」という罠に注意が必要です。収入保障はあくまで死亡リスクへの備え。必要最小限の保障で、保険料をできるだけ抑えることがポイントです。

※ 保険商品の選択は各自の状況によって最適解が異なります。加入の際は必ず商品内容をご自身でご確認ください。本記事はあくまで個人の体験談であり、特定商品への加入を推奨するものではありません。

月3万円→5,000円で生まれた変化

保険料の削減で月25,000円ほどが手元に残るようになりました。年間で30万円。この分をNISAの積立に回しています。

「保険で万が一に備える」より「貯蓄と投資で万が一に備える」という考え方に切り替えてから、お金の使い方がシンプルになりました。何かあったときに使えるお金が着実に増えているという安心感も、保険料を払い続けていた頃とは質が違います。

仮に見直しから10年続けると、浮いた保険料だけで合計300万円。これをNISAで年率5%で運用できたとすれば、複利効果でさらに大きな金額になります。「保険を削った」というより「お金の置き場所を変えた」という感覚の方が近いです。

保険見直しで注意したこと

保険の解約・見直しをする際にいくつか注意点がありました。

• 解約返戻金の確認：貯蓄型の保険は解約タイミングによって損をすることがある
• 健康状態の確認：新しい保険に入り直す場合は健康告知が必要。持病があると加入できないケースも
• 家族との合意：特に死亡保障を削減する場合は配偶者と十分に話し合うことが大切

わが家では妻とじっくり話し合ったうえで、段階的に見直しを進めました。

保険の見直しを実際にどう進めたか

「見直したいけど、何から始めればいいかわからない」という方向けに、わが家で実際にやったことを順番に書きます。

1. 現在の保険証券を全部並べる：何に入っているかを一覧化。月払いの合計を計算して驚きました。
2. 各保険の「目的」を書き出す：「なんのために入っているか」を言語化すると、重複や不要なものが見えてきます。
3. 高額療養費制度の自己負担上限を調べる：自分の収入帯での上限額を確認し、医療保険で備える必要があるかを判断しました。
4. 貯蓄額と照らし合わせる：短期の入院・療養費を自己負担できる貯蓄があるかを確認。あれば医療保険の必要性はぐっと下がります。
5. 配偶者と話し合う：特に死亡保障を削る場合は、二人で納得したうえで進めることが大切です。

全部で2〜3週間かけてゆっくり進めました。焦って決める必要はありません。まず「今何に入っているか」を把握するだけでも、大きな気づきがあります。

よくある質問

Q. 共働きでも死亡保障は必要ですか？

子どもが小さいうちは必要だと思います。共働きでも、どちらかが亡くなれば世帯収入は半減します。住宅ローンや保育費・教育費を考えると、残された側だけの収入ではきついケースが多いです。ただし子どもが成人し、貯蓄が十分に積み上がった段階では必要性は大きく下がります。

Q. 先進医療特約はあった方がいい？

わが家では不要と判断しました。先進医療は有効性・安全性がまだ確立されていない段階の治療法であり、標準治療ではありません。保険料を払い続けて備えるよりも、その分を貯蓄しておく方が合理的と考えています。先進医療を希望する状況になった際は、貯蓄から充当する方針です。

Q. 保険の見直しはFP相談が必要？

正直に言うと、私の経験・調査では、日本でまともなFPを見つけるのは非常に難しいというのが実感です。

一般的に「無料FP相談」の多くは保険会社や代理店と提携しています。相談の流れで保険商品を勧められる構造になっているケースが多く、完全に中立なアドバイスは得にくいと感じました。無料である以上、どこかで収益を得る仕組みがあるということです。

有料のFPであれば中立性は上がりますが、探すこと自体が大変です。日本では相談料を払ってFPに相談する文化がまだ浸透しておらず、良質な有料FPにたどり着くにはかなりの情報収集が必要です。

わが家ではFPには頼らず、リベラルアーツ大学などの信頼できる情報源で自分で勉強して判断する道を選びました。保険の基本的な仕組みと高額療養費制度を理解すれば、多くの人は自分で判断できます。「専門家に任せれば安心」という前提を疑うことも、お金の勉強の一部だと思っています。

まとめ

保険の見直しは、最初は怖く感じるかもしれません。でも「なぜその保険に入っているのか」を一度整理するだけで、本当に必要なものとそうでないものが見えてきます。

• 共働きなら死亡リスクによる収入減が最大の懸念
• 医療費は高額療養費制度＋貯蓄で対応できる
• 先進医療特約は「標準治療でない＝使う機会が限られる」と判断して不要とした
• 収入保障（FWD生命）1本に絞ることで月2.5万円の削減が実現
• 浮いた分をNISAに回すことで資産形成が加速した
• 保険は「全部入れば安心」ではなく「貯蓄で代替できないリスクだけに絞る」が正解

※ 保険の見直しには個人の状況によって最適解が異なります。不安な方はFP（ファイナンシャルプランナー）への相談もおすすめします。